コロナ禍で苦戦しているアパレル各社が、衣料品以外の品ぞろえを強化している。外出自粛で衣服の売り上げが減り、こだわりの食材や日用品など、巣ごもり需要の取り込みを期待するからだ。今年社長に就任した２社のトップから戦略を聞いた。
ユナイテッドアローズは８月中旬、原宿本店（東京都渋谷区）で、酒類の販売を始めた。酒好きのバイヤーが全国を回り、栃木県の酒蔵と共同開発したさわやかな酸を利かせたにごり酒や、クラフトビールなどを販売している。一部の商品はＳＮＳで話題になり、抽選販売に切り替えた。
８月の売上高は、天候不順も重なって前年同月比１７・８％減。昨年感染拡大で大半の店舗が休業した４月、５月は前年実績を大きく上回ったが、前年実施した値引き販売の反動が出て、オンライン販売も苦戦している。
４月に就任した松崎善則社長（４７）は「ファッション支出の減少はコロナで拍車がかかった。主軸はアパレルだが、ライフスタイルにかかわるほかの分野にも力を入れたい」と話す。アウトドアやインテリア、サーフィンやヨガに関連する商品の展開にも力を入れている。
若者向けの「グローバルワーク」や「ニコアンド」など、国内外で約５０のブランドを手がけるアダストリアも同様だ。感染拡大に伴う臨時休業が響き、２０２１年２月期連結決算は、最終利益が約７億円の赤字となった。今期はオンライン販売を強化しており、黒字転換を狙う。
販売員やバイヤーの経験がある木村治社長（５２）も、５月に就任したばかり。木村氏は「消費者のライフスタイルは大きく変わった。ファッションは洋服だけではなく、領域は広げられる。昔は洋服屋だったと言われたい」と話し、事業拡大が期待できる分野には積極投資する構えだ。
１７年に始めた生活雑貨とアパレルを扱う「ラコレ」を重点ブランドに位置づける。価格を比較的安めに抑え、オリジナルとなる美濃焼の豆皿は、巣ごもり消費で人気商品となった。２２年２月までに、商業施設を中心に２０店以上の新規出店を計画している。
アパレル業界に詳しいフロンティア・マネジメントの山手剛人氏は「ファッションは、世界観やデザインに意味があり、欧米のブランドも様々な商品を手がけている。磨かれたブランド力が生き残るカギになりそうだ」と話している。
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