突然の休校決定を受け、給食などの食材は発注のキャンセルが間に合わず、廃棄されるものが出たり、納入が止まったりした。
休校要請の報道から一夜明けた2月28日、神戸市内の各給食センターや学校には、小中学生約9万5000人分の食材が届いた。土日を挟んだ週明けの3月2日の分。市はこの後、2日以降の給食中止を決めたが、食材のキャンセルは間に合わず、多くは廃棄されることになった。
「60年以上前から給食用に納めてきたが、納入が止まったのは震災や台風などの災害を除いて初めて」。コッペパンや米飯を納入する「原田パン」（神戸市長田区）の原田富男代表（67）は驚く。
パンは当日朝に焼くため廃棄は出さずに済んだ。しかし、3月の卒業シーズンに合わせて準備していた赤飯の材料や手巻きずしに使う酢約100リットルが余ってしまったという。
水戸市の納豆メーカー「だるま食品」も2月28日、同様に納豆約2000カップの在庫を抱えた。2～4日に茨城県内の小中学校に納める予定だった。発注のキャンセルで半数は社員が購入したり知人に配ったりした。
牛乳は影響がより大きい。関東の酪農家約2500戸から生乳を受託販売する関東生乳販売農業協同組合連合会によると、飲用乳の約1割が給食の消費。3月は約7500トンを給食で消費する見通しだったが、キャンセルで行き場を失う可能性がある。担当者は「生産は止められず、ストック（保存）にも限界がある。バターなどへの加工も検討しなければならない」と話す。
北海道乳業協会の担当者は「値崩れが心配だ」という。給食用の割合は大きくないが、「市場用や加工用に流れると卸値が下がってしまう。廃棄にもお金がかかり、補償があるのか気がかりだ」。
愛知県一宮市では2日、給食で出せなくなった野菜などの食材が緊急販売された。市役所近くの会場で市学校給食会が、仕入れ値の半額程度で販売し、約1時間で完売した。
休校が決まってすぐに発注を取り消し、納品済みの食材も冷凍食品などは返品できたが、生鮮品が残っていた。同会の石原幹雄理事長（61）は「早めの給食中止決定だったので下ごしらえ前の食材を提供できた。食品ロスを減らし、市民にも喜んでもらえた」と話した。【奥山はるな、河部修志】
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